「お給料」のはなし
ここでは、塾で働く人達のお給料を中心として主に勤務上の待遇面について紹介していきます。
この辺りは、実際の就職活動だとなかなか面と向かっては聞きにくいことではないでしょうか？
中には、「条件面はあまり気にしない」という方もいらっしゃるかと思いますが、
実際に働く時や就・転職活動をする時には重要な要素ですよね。
給与について
初任給の相場は、大卒の塾講師の場合「月額20万円～22万円」
上記のとおり、一般的なサラリーマンと同水準となっています。 これが数年間のキャリアを積み教室責任者になると、年収で450万円～700万円ほどまでに上がります。
これは、一般企業の30歳前後の方と同じくらいの水準であり、塾講師は他の職種以上の給与が期待できることが分かります。
【参考資料】30代の平均年収
実際に塾講師として働く場合、やっぱり気になるのが収入のこと。上場している大手学習塾の年収例をご紹介します。合わせて、比較対象として他の業界の年収例もご紹介します。
| 従業員・社員数 | 平均年齢 | 平均年収 | |
|---|---|---|---|
| A塾 | 約1,200名 | 32歳 | 約460万円 |
| B塾 | 約350名 | 33歳 | 約480万円 |
| C塾 | 約490名 | 32歳 | 約470万円 |
| F社（IT業界） | 約150名 | 27歳 | 約360万円 |
| T社(不動産業界) | 約950名 | 36歳 | 約450万円 |
| A社（飲食業界） | 約490名 | 35歳 | 約410万円 |
このように学習塾では、他業界の企業比較しても高い水準であることがわかります。多くの塾講師の場合、5年間頑張れば、年収で400万円～500万円くらいの収入を得られます。（将来のキャリアなどは「35歳定年説！？」もご参照下さい。）
休日出勤
休日出勤のスケジュールは学習塾によってまちまちです。１年間に各学年ごとに3～4回行われる「保護者会」や、秋には「模擬試験」などのイベントがある場合、入試当日の朝に校門の前に出向いて受験生を応援する「入試応援」場合などは、休日出勤扱いになります。
※受験当日に授業はありませんが、入試が終わったあとの受験生の結果報告を待つために塾内で待機する場合もあります。
労働時間について
多くの学習塾が出勤が午後、夕方以降に授業が設定されていて、退社が夜というスタイルです。若干、学習塾によって違いはありますが、だいたいの塾は下記の設定です。
13:00～22:00(1時間休憩で実勤8時間)
14:00～22:00(1時間休憩で実勤7時間)
また、子ども達を相手にしていくお仕事ですので、個別の質問対応や補習が必要な場合もあります。毎日定刻通りに退社というのは難しいかもしれません。その辺りは、一般企業で勤務した場合と同じで、顧客の都合に合わせての勤務と同じ理由で、勤務時間が延びる場合もあるのではないでしょうか。
※勤務時間については、集団授業の塾でも、個別指導の塾でも変わりません。
勤務地
ご自宅からのアクセス（30分～50分以内程度の通勤時間）を考慮して勤務地が決まります。学習塾の場合、校舎に配属になるケースがほとんどです。その展開エリアは一般企業のように都心に集中しているわけではありません。実際には、首都圏近郊の電車の沿線に展開していますので、一般企業と比較すると自宅に近いエリアに配属になる可能性も高いのです。
転勤
基本的に転居を伴う転勤はありません。特に新入社員の場合は、１度配属になった校舎で子ども達や保護者と信頼関係を構築する期間が必要です。そのため少なくとも2～3年間は転居を伴う異動は少ないと考えてください。
お休みについて
塾講師は通常シフト制ですので、日曜日と平日1日を休みとし週休2日としている学習塾が多いようです。土曜日は、学校週休2日制の影響もあり、イベントの開催や特別授業など忙しくなりますので、専任講師は出勤となるケースがほとんどです。年間休日は、平均で110日程度と考えてください。
特別期間中の休暇
学習塾では、夏休み・冬休み・春休みといった子どもの長期休暇の期間中に講習会と呼ばれる、夏期講習・冬期講習・春期講習が行われます。この講習期間中は、朝早くからの授業や4、5日ごとのタームで講習を区切る場合が多いので、完全シフト制での勤務となります。
長期休暇
長期休暇に関しては、ほとんどの学習塾で通常カレンダー通りです。夏はお盆休み、冬はお正月休み、春はゴールデンウィークなどがあります。ただ全員というわけではありませんがこの期間中に学習塾で行われるイベントに参加する場合もあります。
有給休暇
時期によっては、有給休暇を自由に取ることはなかなか難しいかもしれません。というのも、専任講師は決まった授業を受け持っているため、有給休暇をとることで子ども達の授業や勉強の進度に影響が及んでしまうからです。
育児休暇
上場しているような大手学習塾では、産休をはじめとする子育て支援を導入しているケースが多いようです。学習塾では、「スキルがある人材には、出産後も勤務を続けてほしい」という思いがあるため、子育て支援制度が実際に活用されています。